最近の日本の住宅はモダンでファッショナブルな印象がありますが、昔ながらの日本建築に比べると耐用年数が低下していると言われています。
また定期的にリフォームをしていかないと、経年劣化により快適な生活を送ることができないとも言われていますが、屋根や外壁、水回りなどリフォーム箇所も多く、高額な費用が発生することも少なくありません。
ただ、住宅リフォームに活用できる補助金を知っておけば費用を抑えることも可能で、補助金に関する知識を持つことは大変重要です。
住宅リフォームを定期的に行う理由
基本的に住宅には耐用年数があり、その年数を経過すると多くの個所にトラブルが発生しやすくなります。
建物の住環境や気候によって変化しますが、大体築15年程度でリフォームをする必要が生じてきます。
外壁、屋根の塗装は15年で塗り替えが必要とされており、その費用は外壁：約100万円、屋根：約35万円が相場になります。
屋内であれば、内壁のクロスの汚れや劣化が多くなる傾向にあり、リフォーム費用は約5万円前後となっています。
築30年を超えてくると、ここでの費用にプラスして浴室やキッチンなどの水回りのリフォーム費用が発生する可能性があります。
住宅リフォームに使える補助金の種類
住宅リフォームの費用は高額ですべて自己負担するとなると、家計を圧迫することになります。
ただ、住宅リフォーム用の補助金を活用すれば、負担金額が軽減し希望に沿ったリフォームを行うこともできます。
リフォームで使用可能な補助金は5種類あります。
その他に、各自治体ごとで設定されているリフォーム関連の助成金もあります。
こどもみらい住宅支援事業、既存住宅における断熱リフォーム支援事業、次世代省エネ建材の実証支援事業、長期優良住宅リフォーム補助金、介護・バリアフリーリフォーム補助金の5つが対象です。
それぞれに申請条件があるので、事前に確認が必要です。
補助金の申請タイミングについて
こどもみらい住宅支援事業は、施工前に施工事業者より申請が必要です。（申請方法は同事業のホームページから検索）
既存住宅における断熱リフォーム事業も施工前で住宅の所有者が申請します。（申請は公募期間中に公式ホームページを介して）
次世代省エネ建材の実証支援事業も施工前で、所有者の申請となります。（申請は公募要項を確認の上作成・提出）
長期優良住宅化リフォーム補助金も施工前、施工する事業者の申請が必要。（事象支援室ホームページから必要書類を入手し作成・提出）
介護・バリアフリーリフォーム補助金も施工前で介護保険の被保険者の申請が必要です。（介護担当のケアマネージャーに相談し申請書類を作成・提出）
まとめ
住宅リフォームに使用可能な補助金は、基本的に施工前に申請が必要です。
事前に申請条件を確認し、受け取ることのできる補助金を有効に活用して最適なリフォームを実現しましょう。